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モダンアプリケーションやアジャイルの開発・活用がコロナ渦の企業の成功に貢献
[20/10/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
コロナ渦における、企業の活動や優先事項を示すグローバル調査結果を発表。高成長企業で浸透するアジャイル開発、日本企業でのアジャイル活用は未だ低調
【2020年10月28日（日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョン ロバートソン）は、COVID-19（新型コロナ感染症）パンデミック（世界的大流行）の中、モダンアプリケーションの活用が、企業の事業の俊敏性と信頼性の維持に貢献したとする調査結果を発表しました。2020年3月と4月に実施されたこの世界規模の調査では、高いパフォーマンスを発揮している企業がデジタル体験を向上させるために採用している特徴についても判明しました。
企業はここ数年、自社とその業務のデジタル変革をミッションとしてきましたが、今年発生したコロナ渦は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の現状を示すバロメーターにもなりました。VMwareが実施した世界規模の調査「Successful Digital Transformation: Apps At The Ready」によると、DXの取り組みがまったく成功していないと回答した企業はごくわずかで、コロナ渦中にDXが順調に進んでいることが分かりました。また、DX成功の鍵は、その変革イニシアチブやアプリ／ソフトウェア開発プロジェクトの基盤ツールでモダン化を図っていることも判明しました。
調査結果から得られた重要なポイント
１.モダンアプリケーションはコロナ渦での企業の成功に貢献
モダンアプリは、コロナ渦での事業運営や、日本企業の俊敏性や信頼性の維持に貢献するだけでなく、DXの取り組みも促進しています。
コロナ渦のモダンアプリ、クラウドネイティブアプリの利用における主なメリットとして、「リモート ワークが可能」（47%）、「信頼性の高いアップタイムの維持」（38%）、「状況の変化に応じた迅速な更新」（37%）などが挙げられました。
アプリ開発者（App Devs）とIT意思決定者（ITDM）からの回答では、モダンアプリのメリットとして挙げられたものは、「アプリ／ソフトウェア開発者による作業効率の向上」（45%）、アプリ／ソフトウェア開発チームの満足度の向上（39%）、「アプリ／ソフトウェアのパフォーマンスの向上」（37%）でした。また、同設問における日本の回答で他国との差が大きかったものは、「ユーザ体験の向上」（34％）や「アプリ／ソフトウェアの俊敏性の向上」（28％）でした。これらは米国では53％と44％となっており、日本が他国に比べ低い傾向が見られました。
ほぼすべての回答者（91％）が、DXの取り組みを通じて、何らかの成功が得られたと回答しています。なお、日本企業におけるDXの優先事項の上位は「業務効率の向上」（44％）、「優秀な人材の採用と維持」（38％）、「売上や収益の増加」（34％）、「既存テクノロジ プラットフォームのアップグレード」（34％）でした。他国との差が大きかった点は、DXの優先事項として「顧客体験の向上」を挙げた回答が30％という結果でした。これは本調査結果における平均値の42％、米国の50％に対し、優先度が低い傾向となりました。一方で、日本の回答者の38％は「優秀な人材の採用と維持」を挙げています。
２.ソフトウェア志向のリーダー、モダンツール、アジャイルプロセスがデジタル体験の向上に貢献
デジタル社会での成功を目指す日本企業は、テクノロジに精通したリーダーシップ、モダンアプリ／ソフトウェア開発プロセス、モダンアプリ開発者ツールを採用し、新たなアプリの提供や既存アプリのアップデート／アップグレードが求められることが調査から分かりました。
リーダーの重要性：日本の回答者の84%が、ソフトウェア志向のリーダーがいる企業の方が成功率は高いと回答
開発者プロセスの導入：アプリ開発者とIT意思決定者の81%が、テストや学習などの開発者プロセスにより、企業はより効果的かつ効率的に業務を遂行できると回答
ツールのモダン化：調査対象となったアプリ開発者とIT意思決定者の77%が、開発プロジェクトの成功には、チームがアプリやソフトウェアの開発とデプロイに使用するテクノロジをモダン化する必要があると回答
差別化のための開発：アプリ開発者とIT意思決定者の回答者の79%が、高いレベルのユーザ体験の実現にはアプリケーション／ソフトウェア開発プロセスのモダン化が不可欠と指摘
日本の回答で他国との差が大きかったものでは、調査対象となった日本のアプリ開発者およびIT意思決定者の10人に7人（67％）は、所属する企業においてアプリケーション／ソフトウェアの開発およびデリバリの一部として厳格もしくは手動のプロセスに従うことが義務付けられていると回答しており、英国の60％、ドイツの58％、米国の57％よりも高い割合であることが分かりました。
調査対象となった日本のアプリ開発者およびIT意思決定者によると、所属する企業内のアプリ／ソフトウェア開発プロジェクトのステップのうち平均すると47％はアジャイルであると見られており、これは米国の53％に比べて低い割合でした。
調査方法
VMwareの「Successful Digital Transformation: Apps At The Ready」レポートは、世界17カ国の中堅から大企業のビジネス意思決定者、IT意思決定者、アプリ開発者5,000人を対象とした調査に基づいています。Vanson Bourne社が、2020年3月と4月に調査を実施しました。
[画像: https://prtimes.jp/i/14392/131/resize/d14392-131-403133-0.png ]
本件のインフォグラフィックについて、以下よりダウンロードいただけます。
https://prtimes.jp/a/?f=d14392-20201028-3212.pdf
ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェアのソフトウェアは、複雑化する世界中のデジタル インフラを支えています。ヴイエムウェアのクラウド、アプリケーション モダナイゼーション、ネットワーキング、セキュリティ、デジタルワークスペース製品により、顧客はあらゆるクラウドにデバイスを問わずアプリケーションを提供できます。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、ビジネスと社会に貢献するVMwareの革新的なテクノロジの提供からグローバル インパクトまで世界への貢献に努めています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。
VMwareは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。
【2020年10月28日（日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョン ロバートソン）は、COVID-19（新型コロナ感染症）パンデミック（世界的大流行）の中、モダンアプリケーションの活用が、企業の事業の俊敏性と信頼性の維持に貢献したとする調査結果を発表しました。2020年3月と4月に実施されたこの世界規模の調査では、高いパフォーマンスを発揮している企業がデジタル体験を向上させるために採用している特徴についても判明しました。
企業はここ数年、自社とその業務のデジタル変革をミッションとしてきましたが、今年発生したコロナ渦は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の現状を示すバロメーターにもなりました。VMwareが実施した世界規模の調査「Successful Digital Transformation: Apps At The Ready」によると、DXの取り組みがまったく成功していないと回答した企業はごくわずかで、コロナ渦中にDXが順調に進んでいることが分かりました。また、DX成功の鍵は、その変革イニシアチブやアプリ／ソフトウェア開発プロジェクトの基盤ツールでモダン化を図っていることも判明しました。
調査結果から得られた重要なポイント
１.モダンアプリケーションはコロナ渦での企業の成功に貢献
モダンアプリは、コロナ渦での事業運営や、日本企業の俊敏性や信頼性の維持に貢献するだけでなく、DXの取り組みも促進しています。
コロナ渦のモダンアプリ、クラウドネイティブアプリの利用における主なメリットとして、「リモート ワークが可能」（47%）、「信頼性の高いアップタイムの維持」（38%）、「状況の変化に応じた迅速な更新」（37%）などが挙げられました。
アプリ開発者（App Devs）とIT意思決定者（ITDM）からの回答では、モダンアプリのメリットとして挙げられたものは、「アプリ／ソフトウェア開発者による作業効率の向上」（45%）、アプリ／ソフトウェア開発チームの満足度の向上（39%）、「アプリ／ソフトウェアのパフォーマンスの向上」（37%）でした。また、同設問における日本の回答で他国との差が大きかったものは、「ユーザ体験の向上」（34％）や「アプリ／ソフトウェアの俊敏性の向上」（28％）でした。これらは米国では53％と44％となっており、日本が他国に比べ低い傾向が見られました。
ほぼすべての回答者（91％）が、DXの取り組みを通じて、何らかの成功が得られたと回答しています。なお、日本企業におけるDXの優先事項の上位は「業務効率の向上」（44％）、「優秀な人材の採用と維持」（38％）、「売上や収益の増加」（34％）、「既存テクノロジ プラットフォームのアップグレード」（34％）でした。他国との差が大きかった点は、DXの優先事項として「顧客体験の向上」を挙げた回答が30％という結果でした。これは本調査結果における平均値の42％、米国の50％に対し、優先度が低い傾向となりました。一方で、日本の回答者の38％は「優秀な人材の採用と維持」を挙げています。
２.ソフトウェア志向のリーダー、モダンツール、アジャイルプロセスがデジタル体験の向上に貢献
デジタル社会での成功を目指す日本企業は、テクノロジに精通したリーダーシップ、モダンアプリ／ソフトウェア開発プロセス、モダンアプリ開発者ツールを採用し、新たなアプリの提供や既存アプリのアップデート／アップグレードが求められることが調査から分かりました。
リーダーの重要性：日本の回答者の84%が、ソフトウェア志向のリーダーがいる企業の方が成功率は高いと回答
開発者プロセスの導入：アプリ開発者とIT意思決定者の81%が、テストや学習などの開発者プロセスにより、企業はより効果的かつ効率的に業務を遂行できると回答
ツールのモダン化：調査対象となったアプリ開発者とIT意思決定者の77%が、開発プロジェクトの成功には、チームがアプリやソフトウェアの開発とデプロイに使用するテクノロジをモダン化する必要があると回答
差別化のための開発：アプリ開発者とIT意思決定者の回答者の79%が、高いレベルのユーザ体験の実現にはアプリケーション／ソフトウェア開発プロセスのモダン化が不可欠と指摘
日本の回答で他国との差が大きかったものでは、調査対象となった日本のアプリ開発者およびIT意思決定者の10人に7人（67％）は、所属する企業においてアプリケーション／ソフトウェアの開発およびデリバリの一部として厳格もしくは手動のプロセスに従うことが義務付けられていると回答しており、英国の60％、ドイツの58％、米国の57％よりも高い割合であることが分かりました。
調査対象となった日本のアプリ開発者およびIT意思決定者によると、所属する企業内のアプリ／ソフトウェア開発プロジェクトのステップのうち平均すると47％はアジャイルであると見られており、これは米国の53％に比べて低い割合でした。
調査方法
VMwareの「Successful Digital Transformation: Apps At The Ready」レポートは、世界17カ国の中堅から大企業のビジネス意思決定者、IT意思決定者、アプリ開発者5,000人を対象とした調査に基づいています。Vanson Bourne社が、2020年3月と4月に調査を実施しました。
[画像: https://prtimes.jp/i/14392/131/resize/d14392-131-403133-0.png ]
本件のインフォグラフィックについて、以下よりダウンロードいただけます。
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ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェアのソフトウェアは、複雑化する世界中のデジタル インフラを支えています。ヴイエムウェアのクラウド、アプリケーション モダナイゼーション、ネットワーキング、セキュリティ、デジタルワークスペース製品により、顧客はあらゆるクラウドにデバイスを問わずアプリケーションを提供できます。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、ビジネスと社会に貢献するVMwareの革新的なテクノロジの提供からグローバル インパクトまで世界への貢献に努めています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。
VMwareは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。
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