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標的型攻撃などを防ぐため、OSやアプリケーションの脆弱性を塞ぐパッチ適用（ソフトウェア・アップデート）は、企業規模を問わず喫緊の課題となっています。それでは中小中堅企業(SMB)では、どこまでソフトウェア・アップデートに対応できているのでしょうか? *

社用PCへの私用ソフトウェアのインストール

社内ネットワークへ直接接続される社用のPCへ私用のソフトウェアをインストールする行為は、大きなセキュリティ・ホールとなる危険性があります。ところが、こうした行為を認めている企業はおよそ半数の46%に達してることが判明しました。これは従業員規模が小さい企業ほど顕著な傾向となっており、従業員規模が1〜49名の企業では56%、50〜249名で46%、250〜500名の企業の39%が私用ソフトウェアのインストールを認めています。

ソフトウェア・アップデートの方法

社用のPCへ私用のソフトウェアのインストールを認めている企業では、ソフトウェアのアップデートを従業員に任せている率が67%に達しています。またMicrosoft Updateを実施しているものの、アプリケーションのパッチ管理は行っていない企業は30%に上ります。なんらかのツールを使用してソフトウェア・アップデートを実施している企業は2%に過ぎません。

ソフトウェア・アップデートの重要性

ソフトウェア・アップデートの重要性については、77%の企業が「極めて重要、たいへん重要」、さらに17%が「重要」と回答しており、十分に認識されています。一方、ソフトウェア・アップデートに費やしている時間は週当たり平均11時間で、中小中堅企業(SMB)にとって大きな負担となっています。ソフトウェア・アップデートの負担を軽減しつつ、タイムリーに適用してセキュリティを確保するための、適切なツールが求められていると考えられます。


* エフセキュアの2014年デジタル企業調査は、8カ国（ドイツ、イタリア、フランス、英国、スウェーデン、フィンランド、ポーランド、アメリカ合衆国）で1〜500名の従業員（平均200名）を有する企業を対象にWebインタビューを実施しました。同調査は2013年11月に実施されました。


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