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JCOM株式会社（J:COM、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岩木 陽一）は、日本赤十字社（日赤、所在地：東京都港区、社長：清家 篤）と連携し、若年層（全国に居住の18歳〜24歳1,032名）を対象に、「若年層の防災に関する意識調査」を実施しました。



＜背景＞
地震や風水害などの自然災害が各地で相次ぐ中、日常的な防災への備えは社会全体の重要な課題となっています。特に春は、進学や就職を機に一人暮らしを始める人も多く、生活環境や情報収集手段が大きく変化するタイミングです。一方で、慣れない新生活においては、転居先の地域の災害リスクや避難場所などの防災に関する知識・備えが十分でない可能性が高いと考え、こうした新生活を迎える若年層を中心に、災害に対する意識や不安、情報の入手手段、防災に関する行動状況を把握するため、調査を実施しました。




[表: https://prtimes.jp/data/corp/7676/table/1867_1_51970ef7623b4384680a1d8faf1adc56.jpg?v=202603311115 ]


＜調査概要＞
調査期間：2026年1月30日（金）〜2月2日（月）
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国に居住の18歳〜24歳
　　　　　　　各エリア比較のため、以下8エリアで割付を実施　
北海道／東北／関東／中部／近畿／中国／四国／九州
調査人数：1,032名
モニター提供元：マクロミルモニター



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7676/1867/7676-1867-0f1c02f8294feff68322e9e3534f8fa7-1040x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

若年層全体の約6割が、今後5年以内に避難が必要になるような大きな災害に遭う可能性があると考えている

約6割の若年層が、将来的に避難が必要となるような大きな災害が起こり得ると認識していることが分かりました。一方で、「そう思わない」との回答も15.9%と一定数いることが伺えます。



[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7676/1867/7676-1867-a8fd64caeed75d9c983c64068568bb89-1040x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

若年層の8割以上が、特に不安を感じる災害について「地震」と回答

不安を感じる災害としては、「地震」が最も多く、8割以上を占めました。日本において発生頻度が高く、複合災害を引き起こし、最終的に被害が大きくなる可能性もあることから、若年層にとっても地震が最も身近なリスクとして認識されていることが分かります。



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7676/1867/7676-1867-08b40a819e723aa7b133cd388f65aa36-1040x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

若年層の8割以上が、防災対策は「自分にとって必要」だと考えている

防災対策について、8割以上が「自分にとって必要」と回答しました。防災の重要性に対する意識は高いことが示されています。



[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7676/1867/7676-1867-d56e6f73642fe7674baa36307410a6f4-1040x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

若年層の5人に1人以上が、「防災」に関する行動について「特に何もしたことはない」と回答

防災に関する行動について、「特に何もしたことはない」と回答した人は23.6%にのぼりました。災害への不安や防災の必要性を感じていながらも、実際の行動に移せていない若年層が一定数存在する実態が明らかになりました。



[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7676/1867/7676-1867-c707f547f7d5b126161585c01f3c3ef7-1040x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

若年層の半数以上が、災害に関する情報を得る手段として「テレビ」・「X」と回答

災害に関する情報の入手手段としては、「テレビ」が最も多い結果となりました。スマートフォンやインターネットが身近な若年層においても、僅差ではありますが、災害時には信頼性の高い情報源としてテレビが重視されていることが伺えます。次いで多いのが、「X（旧Twitter）」で、1位のテレビとは0.5ポイント差の55.6%でした。若年層に身近なSNS、特に速報性の高いX（旧Twitter）での情報収集も行われていることが分かりました。

まとめ

本調査から、若年層は災害への不安や防災の重要性を認識しているものの、防災行動の実践には十分に反映されていない状況が浮き彫りになりました。進学や就職、一人暮らしの開始など、新生活期は、自分の生活が一変する時期でもあるため、防災を見直す重要なタイミングです。
若年層が日常生活の中で無理なく防災に取り組めるよう、分かりやすく身近な情報提供や、行動のきっかけづくりが今後ますます求められます。
調査の詳細は、下記サイトでご確認いただけます。
https://www.jcom.co.jp/corporate/sustainability/community/disaster_prevention/safety_security/#survey



J:COMと日本赤十字社の活動について
2026年2月24日（火）、大学生を対象に「『こちらJ:COM安心安全課 supervised by 日本赤十字社』防災セミナー」を共同開催しました。二部構成で実施した本イベントの第一部では、お笑い芸人のマユリカをゲストに迎え、クイズを交えながら、避難に向けて備え始める合図である「避難スイッチ」を各自が持つことの重要性について学びました。第二部では、日本赤十字社が4月から本格導入する新カリキュラムによる防災セミナーを全国に先駆けて実施。ハザードマップを確認しながら、自身の居住エリアに潜む危険や想定される災害を把握し、「避難スイッチ」を見つける取り組みを行いました。
セミナー後のアンケートでは、「防災について誰かと話したり、自分自身が動くことから始めたい」「自分の住んでいる地域のハザードマップが真っ赤なのを今日知ることができてよかった。」といった声が多く寄せられ、「避難スイッチ」を軸とした新カリキュラムが、学生の意識変化につながったことが伺えました。今後も防災意識向上の取り組みを進めてまいります。
詳しくはこちら：
https://www.jcom.co.jp/corporate/sustainability/community/disaster_prevention/safety_security/