バンガード、2017年に入って3度目の経費率の低下を発表〜バンガードの投資家が負担する手数料を累計約1.43億米ドル(約167億円)も削減〜
[17/02/28]
提供元:@Press
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2017年2月27日(東京)―米国ペンシルベニア州バレーフォージに本社を置くバンガードは、米国時間2017年2月24日に新たに68本の投資信託とETFの経費率が低下したことを発表しました(このうち日本国内届出済ETFは6本)。これにより、投資家の皆さまのコスト負担額は1.05億米ドル(約122億円)以上(*1)削減されました。業界最大規模の国際型のETF(上場投資信託)の顕著な経費率低下に牽引され、この3回目の低下によって124ファンドの投資コストは過去3カ月間に累計で1.43億米ドル(約167億円)減少したことになります。(*2)
「バンガードが投資に掛かる手数料を下げる一方で、――そして、今後も下げ続けますが――手数料競争と呼ばれるものは、基本的にはベータの世界においては終焉しました。投資家が勝利したのです」、とバンガード会長兼CEO(最高経営責任者)のビル・マクナブは述べています。マクナブは、幅広く分散された株式と債券への投資は、インデックスファンドやETFを活用することで、0.1%またはそれ以下の経費率で実現することが可能だと述べています。「手数料競争は、アクティブ運用と投資助言サービスという新たな段階に入りました。この場合もやはり投資家が最終的には勝利することになるでしょう」。
バンガードはラインナップ全体で経費率を引き下げており、バンガードの全てのファンドとETFは、それぞれのカテゴリーにおいて最も低コストを実現しています。実際、バンガードの米国籍投資信託の99%は、業界におけるコストの10分位で最も低いカテゴリーに入っており、バンガードの米国籍ETFは全ETFの4分位で最も低いカテゴリーに入っています。(*3)
「低コストのファンドやETFに対するニーズと激しい競争が相まって、今日では投資がかつてないほど手頃なものになりました」とマグナブは続けます。「多様な低コストなファンドへの投資が可能ですから、投資家の皆さまは――ご自身の判断で、あるいはフィナンシャル・アドバイザー等の助言を用いて――、より多くを投資にまわす、適切なアセットアロケーションを見出す、幅広く分散されたファンドを利用する、変動する市場の中で規律を維持するなど、投資を成功に導く他の要因に重点的に取り組む必要があります」。
バンガードの10本の国際型ETFの経費率が低下しましたが、日本の投資家の皆さまに投資頂ける銘柄としては、各カテゴリーにおいて運用資産額が最大のファンド5本(VWO、VGK、VPL、VT、BNDX)と、各カテゴリーにおいて2番目に運用資産額が大きなファンド1本(VSS)(*4)が含まれています。
●バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF(VWO)の経費率は0.01%低下し0.14%になりました。
●バンガード・FTSE・ヨーロッパETF(VGK)は0.02%低下し0.10%になりました。
●バンガード・FTSE・パシフィックETF(VPL)は0.02%低下し0.10%になりました。
●バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)は、0.03%低下し0.11%になりました。
●バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF(米ドルヘッジあり)(BNDX)は、0.02%低下し0.12%になりました。
●バンガード・FTSE・オールワールド(除く米国)スモールキャップETF(VSS)は、0.04%低下し0.13%になりました。
経費率は、前会計年度の実際の営業経費(投資助言手数料、管理費用、投資家サービス費用を含む)を反映しており、経費率が公表された時点では既に、投資家の皆さまの運用成績にこれらのコスト削減が反映されています。今後数カ月内に追加の経費率の改定が行われた場合、バンガードは証券取引委員会のルールに従って、ファンドの目論見書の年次更新の際に発表を行います。
■バンガードについて
バンガードは世界最大の運用会社の一つです。2017年1月31日現在、バンガードは世界中の市場において4兆米ドル超を運用しています。バンガードは、ペンシルベニア州バレーフォージに本拠地を置き、世界中で2,000万人の投資家の皆さまに350本以上のファンドを提供しています。詳細については https://www.vanguardjapan.co.jp をご覧下さい。
*1.過去12カ月のファンドの平均資産残高と2016年10月までの会計年度における経費率の変化を基にバンガードが算出。
*2.2016年8〜12月に決算を迎えた経費率変更が発生した各ファンドの12か月の平均純資産残高に対してバンガードが算出。
*3.モーニングスターのデータより、全シェアクラスの直近の目論見書に掲載されている経費率のデータを使ってバンガードが算出。
*4.モーニングスターのカテゴリーに基づく。(2016年12月末現在)
別途記載がない限り、残高データは2016年12月31日現在のものです。日本円換算額は残高時点の為替レートで算出しています。
バンガードは、バンガードのファンドに対して実費ベースでサービスを提供しています。実費ベースのサービスを含むバンガードのファンドに関する詳細な情報は、ファンドの目論見書をご覧下さい。
[ディスクレイマー]
<リスクに関する情報>
・ここで紹介されるバンガード・ファンド (以下「当ファンド」) およびバンガードETFシリーズ (以下「当ETF」) は、株式や公社債を実質的な主要投資対象としており、株式や公社債の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、当ファンドおよびETFはその影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。当ファンドおよびETFの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」などがあります。
・当ファンドおよびETFは外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。当ファンドについて詳しくは販売会社より交付されます投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
・当ETFはそれ自身が証券取引市場で売買されるため、その投資対象先の有価証券の価格変動リスクに加えて、ETFそのものの市場取引に伴う流動性リスクが生じます。ETFの市場での取引量が少ない中で大量の売買を執行すると理論価格から乖離した価格での執行となる恐れがあります。
<手数料に関する情報>
・ファンドの売買等取引に掛かるコストにつきましては販売会社にてご確認下さい。
・ETFの売買の際には取次ぎ販売会社に対しての手数料をご負担いただくことになります。購入の際には購入代金と手数料をお支払いいただき、売却の際には売却代金から手数料を引いた金額を受取ることになります。手数料および取引に掛かるコストにつきましては販売会社にてご確認下さい。
・ファンドおよびETFへの投資家は間接的にその投資期間分の経費率(エクスペンスレシオ)を負担します。経費率とは、ファンドの内部で徴収される運用管理費およびその他費用です。経費率は毎年決算時に見直され、変動します。当ファンドについて詳しくは販売会社より交付されます投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
・投資信託への投資家は間接的にその投資期間分の信託報酬を負担します。信託報酬は、投資信託の内部で徴収される運用管理費及びその他費用です。ファンド・オブ・ファンズに投資する場合は国内籍の投資信託の信託報酬に加え投資信託が投資する先の外国籍ファンドにも別途信託報酬がかかります。各々の投資信託、もしくは外国籍ファンドの信託報酬の料率の表示の方法や決算期毎の見直しのルールは各々異なりますので、詳しくは販売会社にお問い合わせ下さい。
・投資信託を売却される際に解約代金の額に応じて算出される信託財産留保額を差し引いて資金が払い戻しされる場合があります。この信託財産留保額(もしくはレデンプション・フィー)はファンドの財産として残り、運用会社・販売会社等の第三者に払い出されません。
<お取引に関する情報>
・バンガードETFシリーズのETFを各国のバンガードから直接購入する事は出来ません。バンガード・インベストメンツ・ジャパンはバンガードETFシリーズのETFの売買に係る勧誘もしくは推奨を行なうものではありません。購入を検討される場合は、海外の上場有価証券を取り次ぐことのできる証券会社にお問い合わせ下さい。
・バンガードETFはクリエーション単位での買い戻しのみ可能です。バンガードETFは証券会社の取り次ぎにより流通市場で売買することができます。
・バンガード・インベストメンツ・ジャパンは、金融商品取引業1種の登録を受けておりますが、お客様に金融商品取引の執行に関わるサービスを提供しておりません。個別の金融商品取引に係わる説明、告知、もしくは報告等、および同取引に係わる売買代金の受け渡しも行っておりません。金融商品の売買を行う場合は、当社以外の金融商品取引業者からあらためて必要な情報を入手し、法令上の手続きをお済ませのうえお取引下さい。
<その他>
・バンガードファンドは、目論見書等による開示を受ける事を条件に申込が可能です。
・すべてのETF商品は株式市場のリスクにさらされており、元金を失うおそれもあります。中型株および小型株のETF商品は、大型株ETF商品よりも通常大きく変動します。世界各国への投資を行うETF商品には、通貨の変動あるいは特定の国々や地域における混乱などのリスクが加わります。新興国市場投資のETF商品のリスクは一般的に、先進諸国向け投資のETF商品よりも高くなります。セクターETF商品はセクターのリスクおよび分散リスクにさらされているため、市場全体よりも大きく変動します。さらにサンプリング法を採用しているセクターETF商品は、他のETFよりも大きなトラッキング・エラーを示すことがあります。債券ETF商品への投資は金利、信用、およびインフレリスクを伴います。
・「Vanguard」(日本語での「バンガード」を含む)、「Vanguard ETF」、「Vanguard ETFs」および帆船を模したロゴは、「The Vanguard Group, Inc.」の商標です。
・ブルームバーグは、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーの商標およびサービスマークです。バークレイズは、ライセンスに基づき使用されているバークレイズ・バンク・ピーエルシーの商標およびサービスマークです。ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)またはブルームバーグのライセンサーは、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスに対する一切の独占的権利を有しています。ブルームバーグ、ならびに、バークレイズ・バンク・ピーエルシーおよびバークレイズ・キャピタル・インクならびに両社の関係会社(以下「バークレイズ」と総称します。)のいずれも、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスに関連するいかなるデータおよび情報の適時性、正確性および完全性について保証するものではなく、また、明示黙示を問わず、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスならびにこれに関連するいかなるデータおよび価格、ならびにこれらから得ることのできる結果について保証するものではなく、これらに関する一切の商品性および特定の目的への適合性の保証を明示的に否認します。
・London Stock Exchange Group companiesには、FTSE International Limited(「FTSE」)、Frank Russell Company(「Russell」)、MTS Next Limited(「MTS」)およびFTSE TMX Global Debt Capital Markets Inc(「FTSE TMX」)が含まれます。無断複写・転載を禁じます。
FTSEまたはRussellに関する「FTSE(R)」、「Russell(R)」、「MTS(R)」、「FTSE TMX(R)」、「FTSE Russell」およびその他のサービスマークおよび商標は、London Stock Exchange Group companiesの商標であり、FTSE、MTS、FTSE TMXおよびRussellがライセンスに基づいて使用します。すべての情報は、情報提供のみを目的として提供されています。本刊行物に掲載されたすべての情報の正確を期しておりますが、London Stock Exchange Group companies およびそのライセンサーは本刊行物の使用による損害に対し一切責任を負いません。London Stock Exchange Group companies およびそのすべてのライセンサーは、明示・黙示を問わず、FTSEインデックスまたはRussellインデックスを使用した結果や、FTSEインデックスまたはRussellインデックスが使用されるあらゆる特定目的へのそれらの適合性についていかなる要求、予測、補償、表明も行いません。
・本資料の中で言及されている、バンガード・グループが販売しMSCIインデックスに連動するファンドまたは証券に関して、MSCIはスポンサーではなく、そのようなファンドまたは証券の保証や販売促進を行うものではなく、またそのようなファンドまたは証券に対して何らの責任を負うものではありません。そのようなファンドまたは証券に関して、MSCIとバンガード・グループとの間に発生する限定的な関係性については、そのようなファンドまたは証券の目論見書に詳しく記載されています。
・「Dividend Achievers」は、The NASDAQ OMX Group, Inc.(以下、同社の関連会社と総称して「NASDAQ OMX」)の商標で、The Vanguard Group, Inc.がライセンスを得て使用しています。NASDAQ OMXはバンガードのミューチュアルファンドのスポンサーではなく、またその保証、販売、販売促進も行いません。NASDAQ OMXはバンガードのミューチュアルファンドへの投資の妥当性に関して何らかの表明をすることは一切いたしません。NASDAQ OMXはバンガードのミューチュアルファンドに関して何ら保証するものではなく、バンガードのミューチュアルファンドに対して何らの責任を負うものではありません。
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・米国特許番号 6,879,964; 7,337,138; 7,720,749; 7,925,573; 8,090,646; and 8,417,623
・配布元:バンガード・マーケティング・コーポレーション
バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第146号
加入協会:日本証券業協会
U.S. Patent Nos. 6,879,964; 7,337,138; 7,720,749; 7,925,573; 8,090,646; and 8,417,623.
Vanguard Marketing Corporation, Distributor.
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「バンガードが投資に掛かる手数料を下げる一方で、――そして、今後も下げ続けますが――手数料競争と呼ばれるものは、基本的にはベータの世界においては終焉しました。投資家が勝利したのです」、とバンガード会長兼CEO(最高経営責任者)のビル・マクナブは述べています。マクナブは、幅広く分散された株式と債券への投資は、インデックスファンドやETFを活用することで、0.1%またはそれ以下の経費率で実現することが可能だと述べています。「手数料競争は、アクティブ運用と投資助言サービスという新たな段階に入りました。この場合もやはり投資家が最終的には勝利することになるでしょう」。
バンガードはラインナップ全体で経費率を引き下げており、バンガードの全てのファンドとETFは、それぞれのカテゴリーにおいて最も低コストを実現しています。実際、バンガードの米国籍投資信託の99%は、業界におけるコストの10分位で最も低いカテゴリーに入っており、バンガードの米国籍ETFは全ETFの4分位で最も低いカテゴリーに入っています。(*3)
「低コストのファンドやETFに対するニーズと激しい競争が相まって、今日では投資がかつてないほど手頃なものになりました」とマグナブは続けます。「多様な低コストなファンドへの投資が可能ですから、投資家の皆さまは――ご自身の判断で、あるいはフィナンシャル・アドバイザー等の助言を用いて――、より多くを投資にまわす、適切なアセットアロケーションを見出す、幅広く分散されたファンドを利用する、変動する市場の中で規律を維持するなど、投資を成功に導く他の要因に重点的に取り組む必要があります」。
バンガードの10本の国際型ETFの経費率が低下しましたが、日本の投資家の皆さまに投資頂ける銘柄としては、各カテゴリーにおいて運用資産額が最大のファンド5本(VWO、VGK、VPL、VT、BNDX)と、各カテゴリーにおいて2番目に運用資産額が大きなファンド1本(VSS)(*4)が含まれています。
●バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF(VWO)の経費率は0.01%低下し0.14%になりました。
●バンガード・FTSE・ヨーロッパETF(VGK)は0.02%低下し0.10%になりました。
●バンガード・FTSE・パシフィックETF(VPL)は0.02%低下し0.10%になりました。
●バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)は、0.03%低下し0.11%になりました。
●バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF(米ドルヘッジあり)(BNDX)は、0.02%低下し0.12%になりました。
●バンガード・FTSE・オールワールド(除く米国)スモールキャップETF(VSS)は、0.04%低下し0.13%になりました。
経費率は、前会計年度の実際の営業経費(投資助言手数料、管理費用、投資家サービス費用を含む)を反映しており、経費率が公表された時点では既に、投資家の皆さまの運用成績にこれらのコスト削減が反映されています。今後数カ月内に追加の経費率の改定が行われた場合、バンガードは証券取引委員会のルールに従って、ファンドの目論見書の年次更新の際に発表を行います。
■バンガードについて
バンガードは世界最大の運用会社の一つです。2017年1月31日現在、バンガードは世界中の市場において4兆米ドル超を運用しています。バンガードは、ペンシルベニア州バレーフォージに本拠地を置き、世界中で2,000万人の投資家の皆さまに350本以上のファンドを提供しています。詳細については https://www.vanguardjapan.co.jp をご覧下さい。
*1.過去12カ月のファンドの平均資産残高と2016年10月までの会計年度における経費率の変化を基にバンガードが算出。
*2.2016年8〜12月に決算を迎えた経費率変更が発生した各ファンドの12か月の平均純資産残高に対してバンガードが算出。
*3.モーニングスターのデータより、全シェアクラスの直近の目論見書に掲載されている経費率のデータを使ってバンガードが算出。
*4.モーニングスターのカテゴリーに基づく。(2016年12月末現在)
別途記載がない限り、残高データは2016年12月31日現在のものです。日本円換算額は残高時点の為替レートで算出しています。
バンガードは、バンガードのファンドに対して実費ベースでサービスを提供しています。実費ベースのサービスを含むバンガードのファンドに関する詳細な情報は、ファンドの目論見書をご覧下さい。
[ディスクレイマー]
<リスクに関する情報>
・ここで紹介されるバンガード・ファンド (以下「当ファンド」) およびバンガードETFシリーズ (以下「当ETF」) は、株式や公社債を実質的な主要投資対象としており、株式や公社債の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、当ファンドおよびETFはその影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。当ファンドおよびETFの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」などがあります。
・当ファンドおよびETFは外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。当ファンドについて詳しくは販売会社より交付されます投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
・当ETFはそれ自身が証券取引市場で売買されるため、その投資対象先の有価証券の価格変動リスクに加えて、ETFそのものの市場取引に伴う流動性リスクが生じます。ETFの市場での取引量が少ない中で大量の売買を執行すると理論価格から乖離した価格での執行となる恐れがあります。
<手数料に関する情報>
・ファンドの売買等取引に掛かるコストにつきましては販売会社にてご確認下さい。
・ETFの売買の際には取次ぎ販売会社に対しての手数料をご負担いただくことになります。購入の際には購入代金と手数料をお支払いいただき、売却の際には売却代金から手数料を引いた金額を受取ることになります。手数料および取引に掛かるコストにつきましては販売会社にてご確認下さい。
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<お取引に関する情報>
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<その他>
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FTSEまたはRussellに関する「FTSE(R)」、「Russell(R)」、「MTS(R)」、「FTSE TMX(R)」、「FTSE Russell」およびその他のサービスマークおよび商標は、London Stock Exchange Group companiesの商標であり、FTSE、MTS、FTSE TMXおよびRussellがライセンスに基づいて使用します。すべての情報は、情報提供のみを目的として提供されています。本刊行物に掲載されたすべての情報の正確を期しておりますが、London Stock Exchange Group companies およびそのライセンサーは本刊行物の使用による損害に対し一切責任を負いません。London Stock Exchange Group companies およびそのすべてのライセンサーは、明示・黙示を問わず、FTSEインデックスまたはRussellインデックスを使用した結果や、FTSEインデックスまたはRussellインデックスが使用されるあらゆる特定目的へのそれらの適合性についていかなる要求、予測、補償、表明も行いません。
・本資料の中で言及されている、バンガード・グループが販売しMSCIインデックスに連動するファンドまたは証券に関して、MSCIはスポンサーではなく、そのようなファンドまたは証券の保証や販売促進を行うものではなく、またそのようなファンドまたは証券に対して何らの責任を負うものではありません。そのようなファンドまたは証券に関して、MSCIとバンガード・グループとの間に発生する限定的な関係性については、そのようなファンドまたは証券の目論見書に詳しく記載されています。
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・米国特許番号 6,879,964; 7,337,138; 7,720,749; 7,925,573; 8,090,646; and 8,417,623
・配布元:バンガード・マーケティング・コーポレーション
バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第146号
加入協会:日本証券業協会
U.S. Patent Nos. 6,879,964; 7,337,138; 7,720,749; 7,925,573; 8,090,646; and 8,417,623.
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