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中国の自動車市場に占める日本車の割合はすでに尖閣問題が発生する前に水準に回復している。統計によると、今年上期の日本車シェアは20％まで回復し、これは尖閣問題（2012年9月）前の水準だという。中でも今年6月の販売台数は予想以上に拡大し、日産自<7201>を除き、トヨタ自<7203>やホンダ<7267>、マツダ<7261>はそろって2ケタの販売増を実現した。

日本車の堅調な伸びとは対照的に中国の自動車販売は微増にとどまり、これが「ニューノーマル」になると予測されている。

専門家は、日本車が堅調な伸びを維持していることについて、中国人の好みを正確にキャッチすることができる絶妙な「モデル」選定、若年層をターゲットにした斬新なデザインの導入、思い切った値下げの実施、ライバイルである独自動車大手フォルクスワーゲンのシェア縮小などが主因だと分析した。

また、日本車はこれからも堅調に伸びていくとの見方が多い。斬新なデザインや値下げなど上記の手法はほかの外資系自動車も実施している。ただ、日本車が持っている「省エネ」と「寿命が長い」という堅実な技術について、ほかの外資系や中国車より優れていると指摘された。合理的な価格設定なら日本車に対する需要がこれからも増加すると期待されている。

なお、トヨタは「レビン・ハイブリッド」と「アコード・ハイブリッド」を近く中国市場で発売する予定。また、ホンダもハイブリッドのアコードを中国市場に投入計画だ。

＜ZN＞