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日経平均は大幅反発。1日に発表された米5月雇用統計は非農業部門雇用者数や平均時給の伸びが市場予想を上回るなど良好な内容で、同日のNYダウは219ドル高と反発し、為替相場も1ドル＝109円台半ばから後半まで円安方向に振れた。本日の日経平均はこうした流れを受けて193円高でスタートすると、寄り付き後も断続的に上げ幅を広げる展開となった。後場には一時22515.72円（前週末比344.37円高）まで上昇し、その後も22500円を挟んだ水準で堅調に推移した。東証1部の値上がり銘柄数は全体の約83％となった。

大引けの日経平均は前週末比304.59円高の22475.94円となった。東証1部の売買高は14億8298万株、売買代金は2兆4535億円だった。業種別では、輸送用機器、海運業、銀行業、パルプ・紙、非鉄金属が上昇率上位だった。一方、下落したのはその他製品のみだった。

個別では、レーティング引き上げの動きが複数観測されたトヨタ自<7203>が4％近く上昇したほか、三菱ＵＦＪ<8306>などの金融株、ソニー<6758>、村田製<6981>、東エレク<8035>などのハイテク株の堅調ぶりが目立った。トヨタ自との電子部品事業集約を発表したデンソー<6902>は5％近い上昇。その他売買代金も東海カーボ<5301>
やソフトバンクＧ<9984>など全般堅調。また、日本通信<9424>が連日のストップ高となったほか、主力製品の値上げを発表した山崎パン<2212>なども東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、売買代金トップの任天堂<7974>やマネックスＧ<8698>には利益確定の売りが広がった。武田薬<4502>、ファナック<6954>、キーエンス<6861>
などもさえない。また、トップカルチャー<7640>やＩＴＦＯＲ<4743>、レオパレス２１<8848>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞