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30日の日経平均は大幅下落。538.94円安の19520.01円（出来高概算27億1000万株）で取引を終えた。海外株安の流れを受けて売りが先行した東京市場だったが、その後は日銀の金融政策決定会合の結果待ちの中、ポジション圧縮の流れが強まった。さらに、日銀会合の結果については想定通りの現状維持だった。アク抜けが期待されていたが、大型連休を控えてのポジション圧縮なども続く中、下げ幅を拡大させていた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1400を超えており、全体の7割を占めている。規模別指数では大型、中型、小型株指数ともに2ケタの下落となり、特に大型株指数の弱さが目立っている。セクターでは、日本郵船<9101>が決算を受けて強い値動きをみせており、海運が上昇率トップ。鉱業は原油相場の上昇が材料視された格好。もっとも上昇は2セクターのみであり、情報通信、精密機器、食料品、化学が3％を超える下落に。

売り一巡後は底堅さが意識される相場展開を想定したが、想定以上の下落となった。大幅な下げに対するリバウンドは意識されるものの、大型連休を控えていることもあり、短期的な値幅取りが中心になりそうである。



＜AK＞