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9日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は440.53ドル高の25335.74、ナスダックは132.86ポイント高の7560.81で取引を終了した。2月雇用統計で非農業部門雇用者数が大幅増加となる一方で、平均時給の伸びは予想を下回り、利上げペースの加速には繋がらないとの見方から買いが先行。原油相場や長期金利の上昇が好感されたほか、トランプ大統領と北朝鮮の金正恩委員長が5月までに首脳会談を実施する意向を示し、地政学リスクが後退したことも追い風となり、終日堅調推移となった。セクター別では電気通信サービスを除いて全面安となり、特に各種金融や運輸の下落が目立った。

エネルギー会社のチェサピーク・エナジー(CHK)は、天然ガス開発のテルリアンとの天然ガス田売却交渉が報じられ上昇。投資銀行のゴールドマンサックス(GS)は、ブランクファインCEOの退任計画が報じられたが堅調推移。ハイテク株への資金流入が目立ち、携帯端末のアップル(AAPL)や検索大手のアルファベット(GOOGL)、SNSのフェイスブック(FB)などが買われた。一方で、光通信機器メーカーのフィニサー(FNSR)は、決算内容が嫌気され下落した。

ミネアポリス連銀総裁は雇用には改善の余地があるとの認識を示したほか、ボストン連銀総裁は、今年は3回を上回る利上げが望ましいとの考えを示した。

Horiko Capital Management LLC



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