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トライステージ Research Memo(1):14年2月期下期からの収益構造改革の効果が顕在化

注目トピックス 日本株

トライステージ<2178>は、テレビ通販事業者などダイレクトマーケティングを実施する企業に対して、各種メディア枠の販売から、「売れる商品」つくりのための番組制作、受注管理、物流・決済・顧客管理等の提案に至るまで、ダイレクトマーケティングに関する総合的な支援サービスを提供している。

2014年9月30日付で発表された2015年2月期の第2四半期累計(2014年3月‐8月期)の連結業績は、売上高が前年同期比15.4%減の16,270百万円、営業利益が同31.6%減の402百万円と減収減益決算となったが、期初会社計画に対しては利益ベースで大幅に上回った。特に、売上総利益や売上総利益率が2014年2月期第3四半期を底に上昇傾向に転じていることは注目されよう。採算性を重視したメディア枠の仕入れ量適正化や、営業プロセス管理の徹底、外注費の抑制など2014年2月期下期から取り組んできた収益構造改革の効果が顕在化してきたものと考えられる。また、新規顧客の開拓も順調に進んでおり、今後の売上増に貢献してくるものと予想される。

2015年2月期の連結業績は、売上高が前期比0.2%増の36,100百万円、営業利益が同5.5%増の817百万円と期初会社計画を据え置いている。第2四半期累計の進捗率は、売上高が45.1%、営業利益が49.2%。売上高に関しては若干未達リスクがあるものの、利益ベースでは、売上総利益率の改善が見込まれること、新規顧客の売上増効果が期待されることなどから、達成を見込んでいる。

中期的には、「既存事業の再成長」に加えて、「CRMビジネスの育成」や「WEBマーケットへの進出」「アジア市場への進出」などにより、業績の拡大を推進していく。経営指標としてはROEやEBITDA(償却前営業利益)を意識した経営を行っていく方針としている。

株主還元策として、配当金に加えて株主優待制度を導入している。配当金に関しては1株当たり20円の安定配当を継続、株主優待制度ではクオカードの進呈を年2回(2月末、8月末現在の株主)行っている。100株以上500株未満の株主に対しては1,000円相当、500株以上保有の株主に対しては、5,000円相当のクオカードを年2回進呈している。このため、配当金とクオカードを合わせた単元当たりの総投資利回りは、現在の株価水準で見ると3%台の水準となる。

■Check Point
・スポーツジムや通信教育など新たな業種・顧客の開拓が進む
・通期業績は利益率の改善と新規顧客の貢献を見込む
・タイの現地企業と12月に合弁会社を設立

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)



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