概況からBRICsを知ろう〜中国本土市場は反発、景気の失速懸念が緩和
[14/04/17]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 外国株
【ブラジル】ボベスパ指数 51200.56 +1.48%
16日のブラジル市場は3日ぶりに反発。主要指標のボベスパ指数は前日比746.21ポイント高(+1.48%)の51200.56で取引を終えた。指数構成銘柄の値上がりは63、値下がり9、変わらず1と買いが優勢。ヘルスケアを除くすべてのセクターが買われ、中でも石油・ガスや通信に買いが集中した。
終始プラス圏で推移し、終盤に上げ幅をやや拡大させた。今年1-3月期の中国の国内総生産(GDP)成長率が市場予想をやや上回り、政府目標レンジ内で着地したことが支援材料に。鉄鉱石大手ヴァーレ(VALE3)やナショナル製鉄(CSNA3)などの資源大手への買い戻しが広がった。
【ロシア】MICEX指数 1322.60 +0.88%
16日のロシア市場は4営業日ぶりに反発。主要指標のMICEX指数は前日比11.59ポイント高(+0.88%)の1322.60で取引を終了した。指数構成銘柄の値上がりは37、値下がり12、変わらず1と買いが優勢となった。
中盤に下値を模索する場面もあったが、終盤に買い戻された。欧米株高や中国経済の急減速懸念が後退するなど、外部環境の落ち着きが支援材料。また、ウクライナ問題をめぐる米国の対露追加制裁が、欧州連合(EU)や米国、ロシア、ウクライナの4者会談の後になるとの見方も好感された。
【インド】SENSEX指数 22277.23 -0.92%
16日のインドSENSEX指数は3日続落。朝方から前日終値を挟んだもみ合いが継続したが、欧州時間から急速に値を崩す展開。中国の1-3月期経済成長率が市場予想を上回り、前半は買い安心感からの押し目買いが相場をサポート。一方、前日15日の大引け後に発表された3月のインド消費者物価指数(CPI)が予想以上の上昇率を示したことで、早期利下げ観測が後退した。また、IT最大手タタ・コンサルタンシー・サービシズの決算を控え、慎重ムードが強まった。
【中国本土】上海総合指数 2105.12 +0.17%
16日の上海総合指数は反発。景気の失速懸念が緩和したことが支援材料。この日発表された1-3月期の国内総生産(GDP)成長率は政府目標のレンジ内で着地した。また、堅調な企業決算も追い風要因。1-3月期決算を発表した986社の平均増益率は23%以上になったと報じられた。ただ同時に、景気対策への期待がやや後退したことが指数の上値を抑えた。また、新規株式公開(IPO)に向けた上場審査が早ければ来週に再開されるとの観測も需給懸念を強めた。
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16日のブラジル市場は3日ぶりに反発。主要指標のボベスパ指数は前日比746.21ポイント高(+1.48%)の51200.56で取引を終えた。指数構成銘柄の値上がりは63、値下がり9、変わらず1と買いが優勢。ヘルスケアを除くすべてのセクターが買われ、中でも石油・ガスや通信に買いが集中した。
終始プラス圏で推移し、終盤に上げ幅をやや拡大させた。今年1-3月期の中国の国内総生産(GDP)成長率が市場予想をやや上回り、政府目標レンジ内で着地したことが支援材料に。鉄鉱石大手ヴァーレ(VALE3)やナショナル製鉄(CSNA3)などの資源大手への買い戻しが広がった。
【ロシア】MICEX指数 1322.60 +0.88%
16日のロシア市場は4営業日ぶりに反発。主要指標のMICEX指数は前日比11.59ポイント高(+0.88%)の1322.60で取引を終了した。指数構成銘柄の値上がりは37、値下がり12、変わらず1と買いが優勢となった。
中盤に下値を模索する場面もあったが、終盤に買い戻された。欧米株高や中国経済の急減速懸念が後退するなど、外部環境の落ち着きが支援材料。また、ウクライナ問題をめぐる米国の対露追加制裁が、欧州連合(EU)や米国、ロシア、ウクライナの4者会談の後になるとの見方も好感された。
【インド】SENSEX指数 22277.23 -0.92%
16日のインドSENSEX指数は3日続落。朝方から前日終値を挟んだもみ合いが継続したが、欧州時間から急速に値を崩す展開。中国の1-3月期経済成長率が市場予想を上回り、前半は買い安心感からの押し目買いが相場をサポート。一方、前日15日の大引け後に発表された3月のインド消費者物価指数(CPI)が予想以上の上昇率を示したことで、早期利下げ観測が後退した。また、IT最大手タタ・コンサルタンシー・サービシズの決算を控え、慎重ムードが強まった。
【中国本土】上海総合指数 2105.12 +0.17%
16日の上海総合指数は反発。景気の失速懸念が緩和したことが支援材料。この日発表された1-3月期の国内総生産(GDP)成長率は政府目標のレンジ内で着地した。また、堅調な企業決算も追い風要因。1-3月期決算を発表した986社の平均増益率は23%以上になったと報じられた。ただ同時に、景気対策への期待がやや後退したことが指数の上値を抑えた。また、新規株式公開(IPO)に向けた上場審査が早ければ来週に再開されるとの観測も需給懸念を強めた。
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