平成27年度「なでしこ銘柄」(2年連続)および「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました
[16/03/17]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
2016/03/17
大和ハウス工業株式会社
代表取締役社長 大野直竹
大阪市北区梅田3-3-5
■住宅・建設業界初のダブル受賞
平成27年度「なでしこ銘柄」(2年連続)および「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、2016年3月16日、住宅・建設業界で初めて「なでしこ銘柄」および「新・ダイバーシティ経営企業100選」を同時受賞しました。
なお、「なでしこ銘柄」については昨年に引き続き2年連続の選定となります。
当社では、2005年、女性活躍推進を開始し、人事制度の充実に加えて、女性従業員に対して職種・階層別の研修等を実施しています。また、事業所の業績評価において「時間あたりの生産性」を評価項目として導入するなど、働き方の改善も推進してきました。
そしてこのたび、これらの取り組みが評価され、昨年に引き続き「なでしこ銘柄」に選定されました。
さらに、女性従業員のみによる共働き世帯向け戸建住宅商品プロジェクトや、社内公募による事務職女性従業員のアフターサービス点検員への職種転換を行うなど、入社時のキャリアコースや性別を問わず、能力と意欲のある人財登用を行いました。その結果、女性の職域を拡大させるとともに、顧客満足度の向上にも貢献したことなどが評価され、「新・ダイバーシティ経営企業100選」も同時受賞することとなりました。
今後も、当社は女性が経営の意思決定に加わり、持続可能な企業経営を強化できるよう、企業風土の醸成に努めていきます。
■女性活躍推進の取り組みについて:http://www.daiwahouse.co.jp/csr/diversity/index.html
●「なでしこ銘柄」について
経済産業省と東京証券取引所が共同で、2012年度より女性活用推進に優れた上場企業を選定し、発表している制度です。
昨年までは東京証券取引所市場第一部に限っていた選定対象を、今回より東京証券取引所市場第二部、東証マザーズ、JASDAQの上場企業にも拡大しています。
●「新・ダイバーシティ経営企業100選」について
経済産業省が女性、高齢者、外国人、障がい者、多様なキャリア等、多様な人材の能力を最大限発揮させることにより、イノベーションの創出、生産性向上等の成果を上げている企業を評価する制度です。
大和ハウス工業株式会社
代表取締役社長 大野直竹
大阪市北区梅田3-3-5
■住宅・建設業界初のダブル受賞
平成27年度「なでしこ銘柄」(2年連続)および「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、2016年3月16日、住宅・建設業界で初めて「なでしこ銘柄」および「新・ダイバーシティ経営企業100選」を同時受賞しました。
なお、「なでしこ銘柄」については昨年に引き続き2年連続の選定となります。
当社では、2005年、女性活躍推進を開始し、人事制度の充実に加えて、女性従業員に対して職種・階層別の研修等を実施しています。また、事業所の業績評価において「時間あたりの生産性」を評価項目として導入するなど、働き方の改善も推進してきました。
そしてこのたび、これらの取り組みが評価され、昨年に引き続き「なでしこ銘柄」に選定されました。
さらに、女性従業員のみによる共働き世帯向け戸建住宅商品プロジェクトや、社内公募による事務職女性従業員のアフターサービス点検員への職種転換を行うなど、入社時のキャリアコースや性別を問わず、能力と意欲のある人財登用を行いました。その結果、女性の職域を拡大させるとともに、顧客満足度の向上にも貢献したことなどが評価され、「新・ダイバーシティ経営企業100選」も同時受賞することとなりました。
今後も、当社は女性が経営の意思決定に加わり、持続可能な企業経営を強化できるよう、企業風土の醸成に努めていきます。
■女性活躍推進の取り組みについて:http://www.daiwahouse.co.jp/csr/diversity/index.html
●「なでしこ銘柄」について
経済産業省と東京証券取引所が共同で、2012年度より女性活用推進に優れた上場企業を選定し、発表している制度です。
昨年までは東京証券取引所市場第一部に限っていた選定対象を、今回より東京証券取引所市場第二部、東証マザーズ、JASDAQの上場企業にも拡大しています。
●「新・ダイバーシティ経営企業100選」について
経済産業省が女性、高齢者、外国人、障がい者、多様なキャリア等、多様な人材の能力を最大限発揮させることにより、イノベーションの創出、生産性向上等の成果を上げている企業を評価する制度です。