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「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
[20/03/17]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
〜D2C/CCI/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施〜
2020年3月17日
株式会社D2C
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
株式会社電通
株式会社電通デジタル
国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体?費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
わが国の2019年の総広告費、6兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆6,630億円（前年比114.8％）となっており、成長を続けています。
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101216/202003178119/_prw_PT1fl_GjVDLzJ2.png】
■インターネット広告媒体費の広告種別構成比
〜検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）の2種で全体の約7割を超え、ビデオ（動画）広告は前年から大きく伸長し、全体の約2割を占める〜
2019年のインターネット広告媒体費は、1兆6,630億円（電通「2019年日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）で、合わせると7割を超える。ビデオ（動画）広告は前年比157.1％の3,184億円と大きく伸長し、全体の19.1％となった。次いで、成果報酬型広告（6.3％）、その他のインターネット広告（1.0％）と続く。【グラフ1】
【広告種別の定義】
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告など。
【グラフ1】 インターネット広告媒体費の広告種別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O3-x5HElX2D】
■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
〜運用型広告が79.8％、予約型広告が13.9％、成果報酬型広告が6.3％〜
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3,267億円（インターネット広告媒体費全体の79.8％）。次いで予約型広告（同13.9％）、成果報酬型広告（同6.3％）となった。また運用型広告は前年比115.2％、予約型広告も同117.4％となり、いずれも2桁成長となった。【グラフ2】
【取引手法の定義】
運用型広告：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
【グラフ2】 インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O4-ByAv9Ym6】
■インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
〜ビデオ（動画）広告は、運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長〜
取引手法別×広告種別では、運用型の検索連動型広告が全体の40.2％と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2％と続いた。また運用型のディスプレイ広告が微減となる一方でビデオ（動画）広告は運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長した。【グラフ3】
【グラフ3】 インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O5-moeBNzbT】
■ソーシャル広告市場
〜ソーシャル広告費は4,899億円でインターネット広告媒体費全体の29.5％を占める〜
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の4,899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占めた。【グラフ4】
また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が2,280億円で最も規模が大きく、「その他」1,480億円、「動画共有系」1,139億円となった。【グラフ5】
【ソーシャル広告の定義】
「ソーシャルメディア※」のサービス上で展開される広告
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
＜JIAA「インターネット広告 基礎用語集2019年度版」より＞
ソーシャルメディア例：SNS／ブログサービス／ミニ（マイクロ）ブログ／動画共有サイト／ソーシャルブックマーク／電子掲示板 など
【グラフ4】 ソーシャル広告構成比推移
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O6-AJ4H3wOy】
【グラフ5】 ソーシャル広告種類別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O7-I1jSdYKR】
■インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
〜2020年のインターネット広告媒体費は総額で1兆8,459億円（前年比111.0％）になると予測〜
2020年のインターネット広告媒体費は前年比111.0％、1兆8,459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予測。【グラフ6】
【グラフ6】 インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O8-Sg14O7A5】
■ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
〜ビデオ（動画）広告は、2020年には3,597億円まで拡大する見込み〜
2019年の成長率に比べるとやや緩やかになるものの、前年比113.0%と伸長し3,597億円まで拡大すると予測。【グラフ7】
【グラフ7】 ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O9-y46bT1Vw】
＜調査概要＞
調査主体 ：株式会社D2C / 株式会社サイバー･コミュニケーションズ（CCI） / 株式会社電通 / 株式会社電通デジタル
調査時期 ：2019年12月〜2020年2月
調査方法 ：以下の調査に基づき、推定作業を実施
インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査（郵送調査/web調査）「2019年（令和元年）日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
同、追加ヒアリング調査
各種データ収集・分析
※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。
＜会社概要＞
株式会社D2C （https://www.d2c.co.jp/）
所在地 ： 〒104-0061 東京都中央区銀座6-18-2 野村不動産銀座ビル
代表者 ： 代表取締役社長 高橋 英行
事業内容 ： NTTドコモのメディアを中心とした広告事業を展開。デジタルを活用した総合的なマーケティングコミュニケーションを提供するD2Cグループを擁する。
株式会社サイバー・コミュニケーションズ （https://www.cci.co.jp/）
所在地 ： 〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1築地松竹ビル
代表者 ： 代表取締役社長 新澤 明男
事業内容 ： インターネットや商用オンライン・サービスなどのネットワーク上の広告及び
関連する事業 ・広告の提案、企画、制作、運営 ・広告スペースの購入、販売
株式会社電通 （https://www.dentsu.co.jp/）
所在地 ： 〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 ： 代表取締役社長執行役員 五十嵐 博
事業内容 ： 「Integrated Communication Design」を事業領域としたコミュニケーション関連の
統合的ソリューションの提供、経営・事業コンサルティングなど
株式会社電通デジタル（https://www.dentsudigital.co.jp/）
所在地 ： 〒105‐7077 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 ： 代表取締役社長 川上 宗一
事業内容 ： デジタルマーケティングの全ての領域に対する、コンサルティング、開発・実装、運用・実行の提供
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101216/202003178119/_prw_PT2fl_tmTqN6y6.png】
2020年3月17日
株式会社D2C
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
株式会社電通
株式会社電通デジタル
国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体?費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
わが国の2019年の総広告費、6兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆6,630億円（前年比114.8％）となっており、成長を続けています。
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101216/202003178119/_prw_PT1fl_GjVDLzJ2.png】
■インターネット広告媒体費の広告種別構成比
〜検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）の2種で全体の約7割を超え、ビデオ（動画）広告は前年から大きく伸長し、全体の約2割を占める〜
2019年のインターネット広告媒体費は、1兆6,630億円（電通「2019年日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）で、合わせると7割を超える。ビデオ（動画）広告は前年比157.1％の3,184億円と大きく伸長し、全体の19.1％となった。次いで、成果報酬型広告（6.3％）、その他のインターネット広告（1.0％）と続く。【グラフ1】
【広告種別の定義】
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告など。
【グラフ1】 インターネット広告媒体費の広告種別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O3-x5HElX2D】
■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
〜運用型広告が79.8％、予約型広告が13.9％、成果報酬型広告が6.3％〜
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3,267億円（インターネット広告媒体費全体の79.8％）。次いで予約型広告（同13.9％）、成果報酬型広告（同6.3％）となった。また運用型広告は前年比115.2％、予約型広告も同117.4％となり、いずれも2桁成長となった。【グラフ2】
【取引手法の定義】
運用型広告：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
【グラフ2】 インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O4-ByAv9Ym6】
■インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
〜ビデオ（動画）広告は、運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長〜
取引手法別×広告種別では、運用型の検索連動型広告が全体の40.2％と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2％と続いた。また運用型のディスプレイ広告が微減となる一方でビデオ（動画）広告は運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長した。【グラフ3】
【グラフ3】 インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O5-moeBNzbT】
■ソーシャル広告市場
〜ソーシャル広告費は4,899億円でインターネット広告媒体費全体の29.5％を占める〜
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の4,899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占めた。【グラフ4】
また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が2,280億円で最も規模が大きく、「その他」1,480億円、「動画共有系」1,139億円となった。【グラフ5】
【ソーシャル広告の定義】
「ソーシャルメディア※」のサービス上で展開される広告
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
＜JIAA「インターネット広告 基礎用語集2019年度版」より＞
ソーシャルメディア例：SNS／ブログサービス／ミニ（マイクロ）ブログ／動画共有サイト／ソーシャルブックマーク／電子掲示板 など
【グラフ4】 ソーシャル広告構成比推移
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O6-AJ4H3wOy】
【グラフ5】 ソーシャル広告種類別構成比
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O7-I1jSdYKR】
■インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
〜2020年のインターネット広告媒体費は総額で1兆8,459億円（前年比111.0％）になると予測〜
2020年のインターネット広告媒体費は前年比111.0％、1兆8,459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予測。【グラフ6】
【グラフ6】 インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O8-Sg14O7A5】
■ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
〜ビデオ（動画）広告は、2020年には3,597億円まで拡大する見込み〜
2019年の成長率に比べるとやや緩やかになるものの、前年比113.0%と伸長し3,597億円まで拡大すると予測。【グラフ7】
【グラフ7】 ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O9-y46bT1Vw】
＜調査概要＞
調査主体 ：株式会社D2C / 株式会社サイバー･コミュニケーションズ（CCI） / 株式会社電通 / 株式会社電通デジタル
調査時期 ：2019年12月〜2020年2月
調査方法 ：以下の調査に基づき、推定作業を実施
インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査（郵送調査/web調査）「2019年（令和元年）日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
同、追加ヒアリング調査
各種データ収集・分析
※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。
＜会社概要＞
株式会社D2C （https://www.d2c.co.jp/）
所在地 ： 〒104-0061 東京都中央区銀座6-18-2 野村不動産銀座ビル
代表者 ： 代表取締役社長 高橋 英行
事業内容 ： NTTドコモのメディアを中心とした広告事業を展開。デジタルを活用した総合的なマーケティングコミュニケーションを提供するD2Cグループを擁する。
株式会社サイバー・コミュニケーションズ （https://www.cci.co.jp/）
所在地 ： 〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1築地松竹ビル
代表者 ： 代表取締役社長 新澤 明男
事業内容 ： インターネットや商用オンライン・サービスなどのネットワーク上の広告及び
関連する事業 ・広告の提案、企画、制作、運営 ・広告スペースの購入、販売
株式会社電通 （https://www.dentsu.co.jp/）
所在地 ： 〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 ： 代表取締役社長執行役員 五十嵐 博
事業内容 ： 「Integrated Communication Design」を事業領域としたコミュニケーション関連の
統合的ソリューションの提供、経営・事業コンサルティングなど
株式会社電通デジタル（https://www.dentsudigital.co.jp/）
所在地 ： 〒105‐7077 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 ： 代表取締役社長 川上 宗一
事業内容 ： デジタルマーケティングの全ての領域に対する、コンサルティング、開発・実装、運用・実行の提供
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101216/202003178119/_prw_PT2fl_tmTqN6y6.png】
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