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チーム向け研修Re:Connectを3/7に正式リリース
[22/02/28]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
テレワークによる協業のやりづらさを解消
2022.2.28
インパクトジャパン株式会社
組織・人材開発研修、コンサルティングのインパクトジャパン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：戒能 祥哲)は、チーム向け研修「Re:Connect(リコネクト)」を、2022年3月7日(月)に正式リリースします。コロナ禍で目減りした、チーム内のつながりや互恵性、信頼を取り戻し、テレワークによるチーム協業のやりづらさを解消することを目的としたプログラムです。今までご相談に応える形で提供してきましたが、この度モデルプログラムとして正式リリースすることにしました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202202227637-O2-OkGmM0Ox】
新型コロナウイルス感染症の発生から約2年が経ち、テレワーク環境も整い、業務プロセスやジョブアサインメント、セルフマネジメントなどの仕事の進め方も適応してきたという企業がほとんどでしょう。しかし、テレワークについては、「社内コミュニケーションが減少する、意思疎通が困難」や「できる業務が限られる」など、テレワークを実施している企業のうち52.1％の企業がデメリットの方が多いと感じています(※1)。当社の顧客企業の中でも、思ったように協業が進まない、チームとしてのパフォーマンスが上がらないというお悩みは少なくありません。
この点、当社は、社会関係資本が目減りしてしまっているからではないかと考えています。社会関係資本とは、アメリカの政治学者ロバート・パットナムによると、つながり、互恵性、信頼からなるものです。一般に社会関係資本が多いほど協業がしやすいと言われています。従業員がオフィスに出社し集っていた頃、社会関係資本は、意識せずとも普段の仕事の中で、補填されていたと考えられます。しかし、テレワークが定着した今、なにも手を打たなければ目減りする一方です。そこで、プログラムコンセプトを「社会関係資本を増資する」と設定し、Re:Connectを設計しています。
Re:Connectは、この社会関係資本に着目し、1回半日程度の3つの回を通して、つながり、互恵性、信頼という要素を一つずつ考察していける仕立てになっています。すべての回において、チームでの課題解決アクティビティを取り入れながら、体感的に理解するのが特徴です。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202202227637-O1-33E0Xbwl】
※1：株式会社帝国データバンク．「テレワークの実態！導入企業の経営者・管理職の52％が不満〜テレワークを実施していない企業は約6 割、企業規模・地域間に格差〜」.2022年2月10日(最終閲覧日:2022年2月18日).
https://www.tdb-di.com/special-planning-survey/oq20220210.php
【インパクトジャパン株式会社について】
1980年イギリス発祥。Google、SONY、J＆Jなど約400社のグローバル企業に加え、多種多様な国内企業に対して、リーダーシップ・チーム開発の研修事業、チェンジマネジメントのコンサルティング事業を提供。知識的理解に留まらない、「感覚的理解」を促進する独自の体験学習メソッドが特長。「働く価値のある組織をつくる」ことをミッションとして掲げ、「人と人、人と組織、組織と組織の相互作用を通じて、新しい価値を創造する」ことを目指している。
詳細・お問い合わせは、webpageより。
https://www.impactinternational.com/japan
2022.2.28
インパクトジャパン株式会社
組織・人材開発研修、コンサルティングのインパクトジャパン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：戒能 祥哲)は、チーム向け研修「Re:Connect(リコネクト)」を、2022年3月7日(月)に正式リリースします。コロナ禍で目減りした、チーム内のつながりや互恵性、信頼を取り戻し、テレワークによるチーム協業のやりづらさを解消することを目的としたプログラムです。今までご相談に応える形で提供してきましたが、この度モデルプログラムとして正式リリースすることにしました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202202227637-O2-OkGmM0Ox】
新型コロナウイルス感染症の発生から約2年が経ち、テレワーク環境も整い、業務プロセスやジョブアサインメント、セルフマネジメントなどの仕事の進め方も適応してきたという企業がほとんどでしょう。しかし、テレワークについては、「社内コミュニケーションが減少する、意思疎通が困難」や「できる業務が限られる」など、テレワークを実施している企業のうち52.1％の企業がデメリットの方が多いと感じています(※1)。当社の顧客企業の中でも、思ったように協業が進まない、チームとしてのパフォーマンスが上がらないというお悩みは少なくありません。
この点、当社は、社会関係資本が目減りしてしまっているからではないかと考えています。社会関係資本とは、アメリカの政治学者ロバート・パットナムによると、つながり、互恵性、信頼からなるものです。一般に社会関係資本が多いほど協業がしやすいと言われています。従業員がオフィスに出社し集っていた頃、社会関係資本は、意識せずとも普段の仕事の中で、補填されていたと考えられます。しかし、テレワークが定着した今、なにも手を打たなければ目減りする一方です。そこで、プログラムコンセプトを「社会関係資本を増資する」と設定し、Re:Connectを設計しています。
Re:Connectは、この社会関係資本に着目し、1回半日程度の3つの回を通して、つながり、互恵性、信頼という要素を一つずつ考察していける仕立てになっています。すべての回において、チームでの課題解決アクティビティを取り入れながら、体感的に理解するのが特徴です。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202202227637-O1-33E0Xbwl】
※1：株式会社帝国データバンク．「テレワークの実態！導入企業の経営者・管理職の52％が不満〜テレワークを実施していない企業は約6 割、企業規模・地域間に格差〜」.2022年2月10日(最終閲覧日:2022年2月18日).
https://www.tdb-di.com/special-planning-survey/oq20220210.php
【インパクトジャパン株式会社について】
1980年イギリス発祥。Google、SONY、J＆Jなど約400社のグローバル企業に加え、多種多様な国内企業に対して、リーダーシップ・チーム開発の研修事業、チェンジマネジメントのコンサルティング事業を提供。知識的理解に留まらない、「感覚的理解」を促進する独自の体験学習メソッドが特長。「働く価値のある組織をつくる」ことをミッションとして掲げ、「人と人、人と組織、組織と組織の相互作用を通じて、新しい価値を創造する」ことを目指している。
詳細・お問い合わせは、webpageより。
https://www.impactinternational.com/japan
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