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SEOTOOLSニュース 

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dentsu Japan、CX領域の施策・ノウハウ・データをつなげる専門チーム「dentsu CX-Connect」を発足

 電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan(ブランド:「dentsu Japan」、拠点:東京都港区、代表者:CEO 佐野 傑、以下「dentsu Japan」)の中核企業である株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑、以下「電通」)、株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:瀧本 恒、以下「電通デジタル」)、株式会社電通プロモーションプラス(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:藤 志保、以下「電通プロモーションプラス」)は、分散傾向であるCX(Customer Experience)の施策・ノウハウ・データなどをつなげ、ストック型マーケティングを推進するための3社横断の専門チーム「dentsu CX-Connect」※1を本日発足させました。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202406172258-O3-YWl6m2j4

 企業のマーケティング活動において、DXやデータ活用が進んだ一方で、一つ一つの施策や、そこで得られたノウハウ・データは蓄積されず、分散してしまうなど「単発的で継続性・拡張性に欠けた」活動に終始してしまっているという課題があります。「dentsu CX-Connect」は、CXの10領域※2に精通する「CXプロデューサー」が中心となり、100種以上の多種多様なソリューションメニューを駆使しながら、分散している施策・ノウハウ・データを放置せず、つなげ、蓄積していくことで、企業と生活者の継続的な関係構築を支援していきます。
<CX-Connect」が目指すストック型マーケティング>



【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202406172258-O4-BL7Efi8D

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202406172258-O5-3R6w2JK0
 dentsu Japanの電通、電通デジタル、電通プロモーションプラスは、これまでに、戦略プランニング、デジタル、プロモーションなど幅広いCX領域をカバーしており、グループ内の人財交流・人事異動を活発化し複数の領域を横断的に経験することや、施策を単発で終わらせず、拡張・接続・発展させていく経験を積むことを重視し、「CXプロデューサー」やその候補人財を多数育成してきました。

 今後は、dentsu Japanの他の企業にも当活動を拡大し、CX領域をトータルプロデュースできる人財の育成を推進していきます。dentsu Japan各社の幅広い実践知を生かして、これからも継続的かつ連続性のあるマーケティング活動への変革を支援し、顧客企業の事業成長に貢献します。

※1 「dentsu CX-Connect」の詳細については、下記リンク先のニュースリリースをご覧ください。
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0618-010740.html
※2 デジタル販促、リアル販促、接客DX、EC、SNS、オウンド、アプリ、リアル体験、バーチャル体験、CRM。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202406172258-O7-KVkL4iCR
「dentsu CX-Connect」は、電通が提唱する、事業グロースのための次世代
マーケティングモデル「Marketing For Growth」において、全体戦略を描く
マーケティングコンサルタントと連携し、体験設計の実装を担い、企業の事業成長に貢献していきます。
「Marketing For Growth」については以下リリースをご確認ください。
https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0130-010682.html

                                            以 上
<dentsu Japanとは>
 dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシーである株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約2万2,000名の従業員が、AX(高度化された広告コミュニケーション)、BX(事業全体の変革)、CX(お客さま体験の変革)、DX(マーケティング基盤の変革)のソリューションを統合し、提供価値の最大化を図っています。dentsu Japanは「Integrated Growth Partner」として顧客企業の成長、ひいては社会の持続的発展に貢献していきます。

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