SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
20年前の震災を風化させないために。 神戸市のオープンデータを活用した「阪神・淡路大震災の記録」写真マップを公開
阪神・淡路大震災「1.17の記録」を今に引き継ぐために、震災発生直後の写真と想定撮影地点を組み合わせたストーリーマップ「阪神・淡路大震災の記録」を公開。ESRIジャパン株式会社では、自治体が保有するデータの公開・活用や、マッピングによる情報の視覚化と共有を進めています。
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン株式会社（※1）（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：正木千陽、資本金：5千万円、以下ESRIジャパン）は、オープンデータ（※2）推進の取り組みとして、「阪神・淡路大震災の記録」写真マップ4種を作成し公開いたしました。
■画像情報をもとにエリアを特定し、当時を再現
1995年1月17日午前5時46分に発生した「阪神・淡路大震災」から20年の節目にあたり、阪神・淡路大震災の記録写真をオープンデータとして提供するWebサイト「阪神・淡路大震災『1.17の記録』」（http://kobe117shinsai.jp/）が神戸市より公開されました。
これを受けESRIジャパンでは、全記録写真のうち、震災発生直後の被害状況を表す1995年1月に撮影された写真、および復旧・復興状況を表す写真と想定撮影地点を示すマップを組み合わせた「阪神・淡路大震災の記録」ストーリーマップ（※3）4種を作成し公開いたしました。なお、写真の撮影位置はESRIジャパンが画像情報をもとに、おおよそ街区レベルで特定を行いました。
1. 阪神・淡路大震災の記録（ビル・商業施設）: http://bit.ly/1zVjJSU
2. 阪神・淡路大震災の記録（鉄道・駅、道路、みなと）: http://bit.ly/1zVlgIx
3. 阪神・淡路大震災の記録（火災、液状化）: http://bit.ly/1yDGBsg
4. 阪神・淡路大震災の記録（復旧・復興）: http://bit.ly/1yDHQaE
■公共データ開放による課題解決の促進
神戸の街並みも今では復興が進み、20年前の面影が薄くなりつつありますが、震災直後の写真と地図を組み合わせることで、改めて当時の被害の大きさを思い知らされます。本マップを多くの方々に見ていただくことによって、阪神・淡路大震災の経験を次の世代に継承する一助となれば幸いです。また、自治体が保有するデータを二次利用の容易なライセンスで公開することで、アプリケーションやコンテンツの作成などの多様な活用方法が創出され課題解決に結びつくことを、本マップをとおして期待しています。
ESRIジャパンでは今後も、データの公開と活用、そして課題解決へとつなぎ、データ流通サイクル全体を円滑に回す取り組みを、マップの作成や分析・解析プラットフォームの提供をはじめ、地理空間情報活用の観点で全般的にサポートすることで、オープンデータ推進に貢献いたします。
【関連リンク】
・ESRIジャパンオープンデータポータル：http://data.esrij.com/
・ArcGIS Online：http://www.esrij.com/products/arcgis-online/
※1 テクノシステムリサーチ調べ
※2「オープンデータ」とは、「営利目的も含めた二次利用が可能な利用ルールで公開」された、「機械判読に適したデータ形式のデータ」（オープンデータ流通推進コンソーシアム「オープンデータガイド第1版」より）
※3「ストーリーマップ」とは、ArcGIS Online（Esri社のクラウドGIS）で作成されたWebマップをマルチメディア・コンテンツ（テキスト、写真、ビデオ、オーディオ）と組み合わせて様々なストーリーを表現できるWeb アプリケーション
【ESRIジャパン株式会社について】
商号：ESRIジャパン株式会社
設立：2002年（平成14年）4月1日
代表者：代表取締役社長 正木 千陽
主な事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（保守、トレーニング、コンサルティングサービス）の提供
本社所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町2-7-1 塩崎ビル
Tel: 03-3222-3941 Fax: 03-3222-3946
ESRIジャパンホームページ： http://www.esrij.com/
【Esri社について】
Esri社（本社：米国カリフォルニア州レッドランズ市）は、1969年以来、地理的な視点で考え、計画する力を世界中のユーザに提供しています。GISマーケットのリーダーとして、Esri社製GISソフトウェアは、米国内の主要200都市をはじめ、各国の政府機関、世界の一流企業350社以上、7,000校を超える大学など、世界30万以上の企業・団体にて利用されています。Esri社のアプリケーションは、100万台以上のデスクトップと数千にもおよぶWebサイト、統合型サーバで稼働し、世界のマッピングと空間分析のバックボーンを担っています。Esri社は、デスクトップ、モバイル、インターネットプラットフォーム向けの総合的なソリューションを提供するベンダー企業です。
Esri社ホームページ： http://www.esri.com/
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：ESRIジャパン株式会社
TEL：03-3222-3941
Email:gisinfo@esrij.com
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン株式会社（※1）（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：正木千陽、資本金：5千万円、以下ESRIジャパン）は、オープンデータ（※2）推進の取り組みとして、「阪神・淡路大震災の記録」写真マップ4種を作成し公開いたしました。
■画像情報をもとにエリアを特定し、当時を再現
1995年1月17日午前5時46分に発生した「阪神・淡路大震災」から20年の節目にあたり、阪神・淡路大震災の記録写真をオープンデータとして提供するWebサイト「阪神・淡路大震災『1.17の記録』」（http://kobe117shinsai.jp/）が神戸市より公開されました。
これを受けESRIジャパンでは、全記録写真のうち、震災発生直後の被害状況を表す1995年1月に撮影された写真、および復旧・復興状況を表す写真と想定撮影地点を示すマップを組み合わせた「阪神・淡路大震災の記録」ストーリーマップ（※3）4種を作成し公開いたしました。なお、写真の撮影位置はESRIジャパンが画像情報をもとに、おおよそ街区レベルで特定を行いました。
1. 阪神・淡路大震災の記録（ビル・商業施設）: http://bit.ly/1zVjJSU
2. 阪神・淡路大震災の記録（鉄道・駅、道路、みなと）: http://bit.ly/1zVlgIx
3. 阪神・淡路大震災の記録（火災、液状化）: http://bit.ly/1yDGBsg
4. 阪神・淡路大震災の記録（復旧・復興）: http://bit.ly/1yDHQaE
■公共データ開放による課題解決の促進
神戸の街並みも今では復興が進み、20年前の面影が薄くなりつつありますが、震災直後の写真と地図を組み合わせることで、改めて当時の被害の大きさを思い知らされます。本マップを多くの方々に見ていただくことによって、阪神・淡路大震災の経験を次の世代に継承する一助となれば幸いです。また、自治体が保有するデータを二次利用の容易なライセンスで公開することで、アプリケーションやコンテンツの作成などの多様な活用方法が創出され課題解決に結びつくことを、本マップをとおして期待しています。
ESRIジャパンでは今後も、データの公開と活用、そして課題解決へとつなぎ、データ流通サイクル全体を円滑に回す取り組みを、マップの作成や分析・解析プラットフォームの提供をはじめ、地理空間情報活用の観点で全般的にサポートすることで、オープンデータ推進に貢献いたします。
【関連リンク】
・ESRIジャパンオープンデータポータル：http://data.esrij.com/
・ArcGIS Online：http://www.esrij.com/products/arcgis-online/
※1 テクノシステムリサーチ調べ
※2「オープンデータ」とは、「営利目的も含めた二次利用が可能な利用ルールで公開」された、「機械判読に適したデータ形式のデータ」（オープンデータ流通推進コンソーシアム「オープンデータガイド第1版」より）
※3「ストーリーマップ」とは、ArcGIS Online（Esri社のクラウドGIS）で作成されたWebマップをマルチメディア・コンテンツ（テキスト、写真、ビデオ、オーディオ）と組み合わせて様々なストーリーを表現できるWeb アプリケーション
【ESRIジャパン株式会社について】
商号：ESRIジャパン株式会社
設立：2002年（平成14年）4月1日
代表者：代表取締役社長 正木 千陽
主な事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（保守、トレーニング、コンサルティングサービス）の提供
本社所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町2-7-1 塩崎ビル
Tel: 03-3222-3941 Fax: 03-3222-3946
ESRIジャパンホームページ： http://www.esrij.com/
【Esri社について】
Esri社（本社：米国カリフォルニア州レッドランズ市）は、1969年以来、地理的な視点で考え、計画する力を世界中のユーザに提供しています。GISマーケットのリーダーとして、Esri社製GISソフトウェアは、米国内の主要200都市をはじめ、各国の政府機関、世界の一流企業350社以上、7,000校を超える大学など、世界30万以上の企業・団体にて利用されています。Esri社のアプリケーションは、100万台以上のデスクトップと数千にもおよぶWebサイト、統合型サーバで稼働し、世界のマッピングと空間分析のバックボーンを担っています。Esri社は、デスクトップ、モバイル、インターネットプラットフォーム向けの総合的なソリューションを提供するベンダー企業です。
Esri社ホームページ： http://www.esri.com/
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：ESRIジャパン株式会社
TEL：03-3222-3941
Email:gisinfo@esrij.com
SEO関連
